白沢世織 
インターネット上でアフィリエイトを検索していると、必ずといってよいほど目にする「情報商材」。成功するものならやってみたいけれど、怪しい、怖いというイメージから一歩を踏み出せない方も多いのではないでしょうか。
価格も妥当で、内容が充実しているような問題のない商品ももちろんありますが、中には明らかに「騙された」と感じてしまうような商品があるのも事実です。
今回はそんな「悪質な情報商材」に騙されないための知識やポイントについてお伝えします。
情報商材とは？
よく見かける例でいうと「〇〇をする方法」「〇〇ができるテクニック」というような、ノウハウやハウツーなどがまとめられた商品を「情報商材」と呼びます。アフィリエイトの一種ですね。
情報商材は、主にインターネットを通して売買され、「情報」そのものが商品となります。イメージされやすいのは「〇〇〇万円稼ぐ方法」や「株式売買で成功する方法」などのお金にまつわる情報ではないでしょうか。
お金を稼ぐ系の情報商材は目にする機会が多いかもしれませんが、そのほかにも「モテない」「痩せられない」などのコンプレックス解消を謳うものや、「ペットのしつけ方」や「楽器の弾き方」などのお金に関連しない商材も存在しています。
情報商材は怪しい？
「初心者でも簡単に稼げる」「たったの〇日で〇〇万円稼ぐ」といったような文言を見かけると、正直怪しいですよね。
私たちは日々、汗水を流して「労働」で収入を得ることがほとんどだと思います。そのような生活の中で「簡単に」「〇万円」「稼げる」「成功する」などの謳い文句を見て、怪しいと感じるのは当然ともいえるでしょう。
コンプレックスなどに関する情報商材においても同じです。「誰でも〇日で〇kg痩せる」「必ずモテる」など、誰しもが多少なりとも努力をしなければならないことや、人の「欲」と結びつくことが手に入れられるとなると、怪しいと思ってしまいますよね。
情報商材には原価がありません。人が持っている知識や情報を販売するため、たとえクリーンな商材であったとしても人によっては「全く価値がなかった」と感じる方もいます。
さらに、情報商材の中には誇大広告にくわえて、返金をしてもらえないものや、広告内容とは明らかに主旨が異なるような内容の商材も存在しているのは事実ですから、「情報商材は怪しい」という考えは間違ってはいないといえるのではないでしょうか。
怪しい情報商材に騙されない方法
それでは、情報商材に騙されないためには、どのように商品を見分ければよいのでしょうか。
前提として注意しておきたいのは、確実に見分けるのはほぼ不可能であるということです。1円でも騙されたくないのであれば、購入しないに越したことはありません。
しかし、注意しておきたいポイントはありますので、今回は情報商材を購入するうえで「どのようなことに注意するべきなのか」をお伝えしますね。
特定商取引法に基づく表記を確認する
日本には、事業者と消費者の間で起こる悪質な詐欺や、トラブルを防止するための「特定商取引法」と呼ばれる法律があります。連鎖販売取引や訪問販売、電話勧誘、通信販売など、詐欺の被害が起こりやすい事業が対象です。
情報商材においても、特定商取引法に基づいて販売ページに以下の内容を記載する義務があります。
- 販売会社の会社名
- 販売会社の代表者名（責任者名）
- 販売会社の所在地
- 販売会社の電話番号
- 販売会社のメールアドレス
あくまで参考例となりますが、これらの情報が記載されているかどうかは確認しておいた方がよいでしょう。特定商取引法の詳細を確認する場合は、消費者庁が運営している「特定商取引法ガイド」を見るのがおすすめです。
文言に注意する｜確実に、〇〇するだけ、稼がせますなど
情報商材では、大げさと思ってしまうようなキャッチコピーがよく使われていますよね。たとえば「確実に」「〇〇するだけ」「誰でも」「すぐに〇〇できる」といった文言を含んだものです。
情報商材に限らず、モノやサービスを売る人たちは消費者の購買意欲を掻き立てるために、あらゆる言葉のテクニックを使っています。商売ですから、嘘でなければそれ自体が悪いことではありません。
しかし、雑誌や書籍のように試し読みができないことを逆手にとり、「確実に」「〇〇するだけ」「〇〇〇万円稼がせます」のような言葉を安易に繰り返し強調しているような商材は、注意する必要があるといえます。
とくに「確実に」「絶対に」という言葉は、安易に信用してはいけません。なぜなら、どんなに優良な商材であったとしても「確実に」成し遂げられるかどうかは購入者側の行動にもよるためです。そこまでを考えずに「確実に」と商品紹介の中で言い切ってしまうのはあまりよいことではありません。
しっかりとサイトの内容の隅々まで目を通し、すべての内容に納得して購入ができるかどうかを冷静に考えてみてください。
価格に注意する｜高額であればよいというわけではない
情報商材の価格は、数千円から何十万円と幅が広いです。商材の価値や価格は、当然ながら販売者自身が決めているものなので、「高額であればあるほど内容が充実していて満足できるもの」とは限りません。
購入を判断するうえでは、あくまでも高いか安いかという価格ではなく、紹介ページの内容を見て判断するとよいでしょう。
購入前にリサーチをしておく
気になる情報商材があった場合、検索エンジンなどで「〇〇（商品名） 口コミ」「〇〇（商品名） 評判」などで調べてみましょう。
ただし、インターネット上にある情報すべてを信用してはいけません。中には「〇〇は詐欺なので、こちらの方が稼げます！」と、他社を落として自分のコンテンツを売り込む記事も多く存在しているためです。
あくまでも、参考程度で判断材料のひとつとして捉えるとよいかと思います。
情報商材は返金できる？
悪質な販売業者の場合、返金を求めてもスムーズに対応してもらえません。購入者自身の実践方法に問題があるなどと難癖をつけられてしまったり、中には「こちらの方が効果がありますよ」と更なる商材購入を勧めてきたりすることもあるでしょう。
そのような事態を避けるためには、詐欺関連に詳しい弁護士や、消費者センターなどの専門機関に相談してみてください。
証拠をできる限り集めておく
返金を求めた際のメールのやり取りの保存や、電話でのやり取りがあれば録音をしておくなどして、できる限り「証拠」となるようなものを集めておきましょう。
また、商材購入後に商品ページの文言がこっそり変更されてしまう可能性もあります。
やはりここでも念のため、商品ページは隅々まで確認し、見えにくいような小さな文字サイズで、購入者に不利になるようなことが記載されていないか、といったことも確認し、スクリーンショットとして保存しておくのがおすすめです。
弁護士や消費者センターなどに相談する
消費者センターや国民生活センターに相談するのもよいですが、返金を求めるのであれば弁護士へ相談をするのがよいでしょう。そして弁護士へ相談する場合は、できる限り早急に相談を行います。
時間が経過してしまうと、商品ページや情報などが跡形もなく消えてしまい、状況が悪化する可能性があるためです。
弁護士を介した交渉をすると、意外とあっさり返金してくれるケースもあります。今後の活動に支障が生じてしまうためでしょう。
まとめ
情報商材は、人の欲を刺激するような仕掛けがたくさん潜んでいます。そのため、優良な情報商材の場合でも、商品紹介ページはある程度厳しい目で判断をする必要があるのです。
悪質な商材が存在する中でも、充実したノウハウや知識が詰め込まれた商材もありますので、衝動買いをしてしまう前に一度冷静になってよく考えましょう。
また、万が一詐欺に合ってしまった場合は「できる限り証拠を集めること」と「弁護士に相談すること」が一番有効的な対処法とも言えますので、販売者へは攻撃的にならず、落ち着いて対応をしましょう。